人事コンサルタント 大橋高広

プロフィール

はじめまして。株式会社NCコンサルティング代表取締役社長の大橋高広と申します。このたびは数ある人事関連サイトの中から当サイトにご訪問いただき、誠にありがとうございます。

大橋高広

株式会社NCコンサルティング 代表取締役社長。人事コンサルタント。現場で実践して成果が出ることにこだわった『管理職研修(マネジメント研修)』と『人事制度の設計と運営』の専門家として活動しています。また、ビジネス作家として、商業出版3冊を出版。Twitterのフォロワーも12,000以上を有し、講演やセミナーなどの活動も積極的に実施しています。

【経歴】

1982年11月18日、生まれ
2006年 同志社大学を卒業
2006年 大手通信系企業にて、新規開拓営業を担当
2007年 経済団体にて、公的事業の運営、中小企業の経営支援を担当
2011年 中堅製造業にて、総務・人事・経理等のバックオフィス業務を担当
2015年 株式会社NCコンサルティングを設立、代表取締役社長に就任

【所属団体】

・関西経済同友会 会員
・大阪商工会議所 人事労務サポート推進パートナー
・八尾商工会議所 専門相談員
・守口門真商工会議所 専門相談員
・和泉商工会議所 専門相談員

大橋高広の活動について

大橋高広

『会社の業績アップと継続的な成長』をコンセプトに、人事コンサルタントとして

・管理職研修(マネジメント研修)
・人事制度の設計と運用

を実施しています。

また、ビジネス作家として

商業出版
ビジネスメディアへの記事寄稿
SNSでの情報発信
セミナーや講演

も実施しています。

管理職研修(マネジメント研修)

部長級〜主任級の方を対象に、働き方改革による労働時間の減少・ハラスメント対策・コンプライアンスの強化など、現代のビジネス環境の厳しさを乗り越えて活躍するリーダー育成のための研修を提供しています。研修では、「自身が属する組織におけるリーダーの役割」を参加者同士でディスカッションを通じて考え、その役割に基づいた目標を設定して達成するために「明日から現場で実践する具体的な行動」を考え抜くことを大切にしています。

人事制度の設計と運用

クライアント企業様に最適な人事制度を設計するため、弊社コンサルタントが直接貴社のスタッフと面談をして職場の問題を抽出します。その結果を踏まえて次世代リーダーの方たちと一緒に人事制度を設計します。経営者や人事担当者だけで設計する人事制度と異なり、現場で浸透して実践しやすいため成果につながると大変好評をいただいています。

また、人事制度運用のための1on1面談(上司と部下の面談)・目標設定・評価面談・人事評価決定会議の運営・正しい人事評価のフィードバックなどをサポートしています。

※80社以上の支援実績、1,200名以上のクライアントスタッフ面談実績(2023年1月1日現在)

人事の今後について

これからは、これまでとは比較にならないくらいマネジメントが難しくなる時代が到来します。社長1人でマネジメントをすることは完全に限界にきています。私は、優秀な人材の離脱(ひどい場合は競合として独立)、パワハラによる職場崩壊、ベテラン社員が技能承継をせずに退職など、様々な事例を目の当たりにしてきました。ここでは言えないことも多々あります。

そして、これからは「人的資本の情報開示」という大きな時代の転換点が待っています。

このような時代を乗り切り、勝ち組企業になるためには、

・仕組みづくり(人事制度)
・ヒトづくり(マネジメント研修)

は必須課題です。企業として避けては通れません。

発信している媒体

SNS・寄稿

人事に関する書籍を3冊出版しています。

「リーダーシップがなくてもできる 「職場の問題」30の解決法」(日本実業出版社)

日本の職場にはリーダーシップを発揮できる管理職が少ないという実情を踏まえた上で、どのようにして職場の問題を解決し、部下のモチベーションをアップし、職場の生産性を向上させていくのか紹介しています。管理職の方向けの書籍です。

「社員が育つ!辞めなくなる!人事部のつくりかた」(主婦の友社)

日本の職場でよくある総務部や経理部で人事を兼務するのが難しい理由を解説し、その上で、人事制度(等級制度・評価制度・賃金制度)をどのように設計し運用していくのか事例を用いて紹介しています。経営者・人事担当者の方向けの書籍です。

「バカはブラック企業に入りなさい」(徳間書店)

「ラクして働けるだけのホワイト企業こそ、将来スキル不足で活躍できないビジネスマンを輩出する本当の意味でのブラック企業だ」というこれからのビジネスパーソンに必要なマインドセットを紹介しています。経営者・若手社会人の方向けの書籍です。

大橋高広の寄稿ついて

PRESIDENT Onlineに寄稿しました。自己評価の高い人ほど口にしがち」口先だけのダメ上司が使いがちな7つのパターン│PRESIDENT Online (2021/09/09)

東洋経済オンラインに寄稿しました。「実務の成果」で管理職を選ぶ日本の職場の大問題 -これからの時代の「ジョブ型上司」のススメ-│東洋経済オンライン (2021/08/02)

東洋経済オンラインに寄稿しました。「ムダ会議・ムダ面談」がいまだに減らない深い謎 -上司と部下、立場を越えて腹を割る3つの方法-│東洋経済オンライン (2021/07/27)

新刊『リーダーシップがなくてもできる 「職場の問題」30の解決法』(日本実業出版社)Amazonランキング「マネジメント・人材管理」6位(2021/07/08)

人事関連のコンテンツを定期的に投稿

『大橋高広公式ホームページ』は、経営者・人事担当者・管理職の方向けに、人事やマネジメントに関する情報を定期的に投稿しています。

また、メルマガでも弊社が研修や人事コンサルティングで培ったノウハウや、最新のビジネストレンドを踏まえたトピックなどを発信しています。なおメルマガにご登録いただくと、弊社オリジナルの人事課題解決ツール12選を無料でダウンロードしていただけます。

人事課題解決ツール12選を無料で入手

大橋高広の経歴を簡単に紹介

現在、多くの中小企業・中堅企業・ベンチャー企業の皆さまから支持をいただいております、大橋高広が人事コンサルタントとして起業し、現在に至るまでの経緯を簡単にご紹介します。

民間企業と公的機関での勤務経験から得たもの

学卒業後、3つの組織で働いてきました。

  • 大手通信系企業にて新規開拓営業を担当
  • 経済団体にて公的事業運営、中小企業の経営支援を担当
  • 中堅製造業にて総務・人事・経理等のバックオフィス業務を担当

どの組織にも共通していたのが、スタッフの意見などまったく聞いてくれないトップダウンの組織だったということです。

人事評価や上司との面談すらないという職場での勤務経験もありますが、人事制度はあっても「上司の好き嫌いで評価されているだけ」という職場でしか私は勤務経験がありません。

パワハラなどが横行する職場もありましたが、そういったことを含めてトップダウンが強すぎる組織では、「やりがいをもって長期的に働き続ける」というイメージを、働き手側が持つのは難しいと感じていました。当然の結果として、優秀だと思っていた先輩や同僚が退職をするのを幾度となく目の当たりにしてきました。また、職場のメンバーはいつも萎縮していて、みんなが忖度し、誰も思っていることを言えない雰囲気でした。

起業後はとにかくクライアント様の現場に足を運びました

そこで、「スタッフがやりがいを持って働き、会社の業績アップに貢献したくなる組織づくりをサポートしたい」という理念のもとに起業しました。単にクラウド人事評価システムを導入したり、書籍の資料やWEBでダウンロードしたひな形を転用して評価制度を設計したりするのではなく、とにかくクライアント様の現場に足を運び、スタッフの皆さまとの対話を大切にしてきました。

そのような取り組みを通じて、「クラウドシステムへの入力情報」や「上司が提出している報告書」の内容と、「弊社コンサルタントが面談した際に直接スタッフから聞く情報」の内容は大きく乖離していることがわかってきました。

「流行りの経営メソッド」や「成功しているらしい会社の事例」をそのまま転用するのではなく、自社の職場の実態をしっかりと把握し、その上で自社に合う仕組みを構築することがいかに大切かということをコンサルティングの実践を通じて実感しています。

今では、全国的に人事コンサルティングのご依頼をいただけるようになり、現在の80社以上の支援実績、1,200人以上のクライアントスタッフとの面談実績を確立することができました。

今後の活動について

これからも引き続き、成長志向の中小企業・中堅企業・ベンチャー企業の皆さまに、現場の実態を捉えた成果の出る研修や人事コンサルティングを提供させていただくとともに、皆さまの人事施策の実践のヒントになる情報発信をしてまいります。

また、経営者・人事担当者・管理職の方向けに、弊社のノウハウが詰まった人事課題解決ツールを無料でご提供しています。ぜひご活用ください。

人事課題解決ツール12選を無料で入手

大橋高広と話してみませんか?

大橋高広は、1社でも多く1人でも多くの『ヒト』に関するお悩みを解決し、会社の業績アップやスタッフの成長に貢献したいと考えております。

そのため、当サイトをご覧いただいている方限定で、【Zoom無料相談】を実施しています。ご希望の方は、下記のボタンをクリックしてお問合せください。

無料相談のご依頼はこちら

2017年12月13日